身体のセルフケア
介助動作で負担が集まりやすい部分に、その場で手を入れる方法をお伝えします。
- 中腰の姿勢が続いたあとに腰を戻す動き
- 肩・首・手首への対処
- 普段の服装のまま、立ったままできる形が中心
移乗介助や入浴介助での身体的な負担と、利用者やご家族に向き合う気持ちの負担。その両方にアプローチします。
介護の仕事は、人を支える動作そのものが職員の身体に負担をかけます。しかもその負担は、腰や肩だけでなく気持ちの面にも同時にかかります。
ベッドから車椅子への移乗、浴室での洗身や着脱の介助、トイレでの立ち座りの支え。いずれも中腰の姿勢を保ちながら、上半身を捻って力を入れる動作が入ります。前かがみと捻りが重なる姿勢は、腰に負担のかかりやすい姿勢です。しかも介助は相手に合わせて行うため、自分の身体が楽な位置を選べません。狭い居室や浴室では足の置き場も限られます。一度なら問題にならない動作が一日に何度も繰り返され、それが年単位で続きます。
日勤、早番、遅番、夜勤。勤務の時間帯が週の中で入れ替わるため、就寝と起床の時刻を一定に保てません。夜勤明けにうまく眠れない、休みの日も朝早く目が覚めてしまう。こうした状態が続けば、疲れを持ったまま次の勤務に入ることになります。睡眠には、シフトそのものを変えなければ解決しない部分があります。ですので「制度で調整する部分」と「自分で整えられる部分」を切り分けてお伝えしています。
利用者の表情や体調の小さな変化に気を配り、ご家族の心配や要望を受け止め、看取りの場面にも向き合う。介護は感情を使う時間が長い仕事で、その気遣いは記録に残りにくく、外からは見えにくいという特徴があります。利用者の前では表情を保たなければという思いが強い方ほど、自分の疲れに気づくのが遅くなりがちです。帰宅しても気持ちが仕事から離れない、休みの日に何もする気が起きない。気持ちの負担は身体の痛みのように場所を指して伝えられないぶん、本人も周囲も対処が後回しになりやすい負担です。
コール対応、記録の記入、急な体調変化への対応。休憩に入っても、呼ばれればすぐ動ける状態で待機している。仮眠室があっても実際には使いにくい。まとまった休息が取りにくい職場では、短い時間で立ったままできることを手持ちにしているかどうかが差になります。時間と場所を確保しなければできないケアは、介護の現場では続きません。
職員一人の欠員は、残る職員の負担にそのまま跳ね返ります。人手が減れば一人あたりの介助回数が増え、負担が増えれば、続けられない人がまた出やすくなります。職員が自分の身体と気持ちを整える方法を持っていることは、福利厚生というより施設運営の前提条件に近いと考えています。
利用者へのケアの方法ではなく、働く職員自身の身体と気持ちを整える方法をお伝えします。
介護施設向けの研修というと、移乗介助の技術やボディメカニクスの講習を思い浮かべる方が多いと思います。本プログラムが扱うのはそこではありません。「利用者をどう支えるか」ではなく、「支える職員自身をどう整えるか」が主題です。
介助技術の研修とは目的が異なるため、すでに技術研修を実施されている施設でも内容が重複しにくい構成です。
介助動作で負担が集まりやすい部分に、その場で手を入れる方法をお伝えします。
気持ちの張りをゆるめ、勤務と生活を切り替える方法をお伝えします。
どの動作でどこに負担が集まるのかを知り、日常の動きを見直します。
ご希望に応じて、職員を見る立場の方向けの内容も組み込みます。
どの内容をどれだけ扱うかは、事前ヒアリングと事前アンケートの結果をもとに決めます。同じ介護施設でも、特別養護老人ホーム、デイサービス、訪問介護、グループホームでは一日の動きが違います。実際の勤務の流れを伺ってから、当日扱うテーマを絞り込みます。
介護は女性の職員が多い職場でもあります。月経、更年期などの女性の健康課題を含めて設計することもできます。女性の健康支援プログラムは、専門家との連携を含め現在拡充中です。
セルフケアの指導は2008年から行っており、延べ4,000名以上をサポートしてきました。腰痛セラピスト養成講座では2025年10月時点で230名以上を輩出し、KADOKAWAより書籍を2冊出版しています。
一方で、法人研修の実施は製造業、士業・専門サービス、学校・教育機関、商工・経営者団体、自治体・市民講座などが中心で、介護施設ではこれから積み上げる段階です。他施設の成果を根拠にお勧めはできませんので、貴施設の勤務実態を伺いながら組み立てます。
各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。
介護施設で研修を検討するときに最初の壁になるのは、シフトです。そこを前提に組み立てます。
全職員が一度に集まれる時間は、介護施設ではほとんど取れません。そのため、同じ内容を時間帯を変えて複数回実施する形を基本にしています。日勤帯の申し送り後、遅番の出勤前など、人が重なる時間に合わせて設定します。回数と所要時間は勤務表を拝見してから決めますので、目安はご相談時にご案内します。
2か月トライアルモニターでは、セルフケア・メンタルケアの動画をお渡しします。当日の勤務で参加できなかった職員も、夜勤の合間や自宅など都合のよい時間に同じ内容を確認できます。一度聞いた内容を思い出す手段にもなります。
食堂、機能訓練室、多目的ホールなど、施設内のスペースで実施できます。床に寝る前提の内容ではないため、椅子と立った姿勢でできる構成に調整できます。制服のままご参加いただけます。オンラインの場合は、休憩室のモニターや各自の端末から接続する形でも組めます。
事前・事後のアンケートはオンライン回答が基本です。職員が業務中に端末を使いにくい場合は、配布と回収の方法を調整します。回答は個人が特定されない形で集計します。
ご担当者にお願いするのは、アンケートと動画の配信対象のご用意、日程と場所の調整、職員へのご案内の3つです。アンケートの設計、集計、レポート作成、改善提案は当社が担当します。
研修と組み合わせやすい制度がある場合は、制度情報の提供と該当可能性の簡易確認まで承ります。制度の種類は使える助成金・補助金で整理しています。助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。制度内容は変更される場合がありますので、最新の要件は実施機関の公表情報をご確認ください。
いきなり長期の契約を判断していただく必要はありません。段階を分けています。
施設の種別、職員数、勤務シフト、これまでの取り組みと反応を伺い、何を測り何を扱うかを決めます。ご相談は無料です。
まず一度、職員に体験していただく入口です。事前事後のアンケートで、どの部署にどのような負担が集まっているかを確認できます。
見える化から実践、定着、効果検証までを2か月で行います。事前と事後で同じ設問に回答いただき、何が動いたのかを施設内で共有できる形にします。
2か月の成果レポートをご覧いただいたうえで、その先に進むかどうかを判断いただけます。6か月から1年を想定しています。
従業員数や課題に合わせて、実施内容をご提案します。ご相談は無料です。