定期的な研修・フォロー
一度きりで終わらせないために、年間の中に実施の機会を複数回置くことを想定しています。回数と1回あたりの時間は、就業形態や集まりやすさに合わせて決めます。
- 身体のセルフケア、メンタルケアなどテーマを分けた研修
- 管理職向けと従業員向けで内容を変える設計
- 対面とオンラインの組み合わせ
- 交替勤務や多拠点の職場に合わせた実施形式の検討
2か月で見えた課題を、継続的な取り組みへ。研修の実施だけでなく、社内に習慣が残る状態までを一緒に設計します。
2か月トライアルモニターでは、経営者・健康経営担当者へのヒアリングと従業員向けの事前アンケートで現状を見える化し、90分体験プログラムと実践支援を行い、事後アンケートで前後を比較して成果レポートと改善提案までをお渡しします。
ここまでで分かるのは「貴社の従業員がいま何に困っているか」と「どの働きかけが届いたか」です。多くの場合、それは終わりではなく出発点になります。本格導入 伴走プログラムは、その出発点から先を継続的に扱うための枠組みです。
腰痛や肩こり、疲労感、睡眠の質、ストレスの感じ方は、日々の姿勢や作業の進め方、繁忙期の波と結びついています。研修の直後は意識が向いても、数か月が経つと元の習慣に戻りやすいのが実際のところです。だからこそ、思い出すきっかけと実践の場を、年間の中に何度も置く必要があります。
健康経営の取り組みは、熱意のある担当者の推進力で始まることが多い一方、異動や繁忙で止まってしまうこともあります。誰が担当でも回るように、実施の時期、案内の出し方、参加のしやすさ、記録の残し方までを含めて設計するのが伴走プログラムの目的です。
経営層への報告や健康経営優良法人認定の申請では、単発の実施記録よりも、継続的な取り組みとその記録が求められます。2か月トライアルで使った測定項目を継続して取ることで、年度単位で振り返れる材料が社内に残ります。
私たちの支援は、健康課題発見・90分体験プログラムで実際に体感していただくところから始まり、2か月トライアルモニターで課題を見える化し、本格導入 伴走プログラムで組織の仕組みに変えていく三段階で設計しています。いきなり長期の契約から始める必要はありません。まずは小さく試し、変化を確かめたうえでご判断いただけます。
以下は現時点で想定している支援の柱です。いずれも確定した内容ではありません。貴社の課題と体制に応じて、必要なものを選び、組み替えたうえでご提案します。
一度きりで終わらせないために、年間の中に実施の機会を複数回置くことを想定しています。回数と1回あたりの時間は、就業形態や集まりやすさに合わせて決めます。
研修と研修のあいだを埋める支援です。学んだことを思い出せる手立てを用意し、忙しい日でも短い時間で続けられる形に整えていきます。
見える化の段階で使った測定項目を引き継ぎ、一定期間ごとに振り返って次に扱う内容を組み替えます。数値そのものよりも、変化の方向と現場の実感をあわせて読み取ります。
取り組みが担当者の中だけで終わらないよう、続けられる体制を一緒に整えます。経営層と現場の双方に、いま何をしているのかが伝わる状態を目指します。
身体の健康、メンタルヘルス、女性の健康の3領域を扱います。女性の健康支援プログラムは、専門家との連携を含め現在拡充中です。
1年で進める場合の目安です。実際の期間、区切り方、実施時期は、貴社の繁忙期や体制に合わせてご相談のうえ決めます。6か月で区切る形もご相談いただけます。
2か月トライアルの成果レポートをもとに、期間中に扱うテーマの優先順位、対象とする範囲、実施の時期を決めます。ここで年間の見通しを共有してから始めます。
いちばん困っている不調やテーマから取りかかります。あわせて、実践を続けるための手段と、社内への案内の出し方を整えます。
測定項目の推移と現場の声を持ち寄り、参加しづらさや続けにくさがあれば実施形式から見直します。想定どおりに進まない部分を早めに直すための区切りです。
特定の部署にとどまらず、他の部署や管理職層にも取り組みが広がる状態を目指します。社内で説明できる人が増えることを重視します。
開始前と比べた変化、続いたこと、続かなかったことを整理し、次の期間に何を残し何を変えるかをご提案します。健康経営の報告や認定申請に使える記録もここで整理します。
上記はすべて目安です。四半期ごとの区切りに限らず、貴社の年度や繁忙期に合わせた区切り方で設計します。
料金は実施内容によって変わるため、内容が固まった段階でお見積りをご提示します。金額の目安についても、ご相談時にご案内します。
標準パッケージとして固定した形は、まだありません。実施内容・期間・回数は、貴社の課題と体制に合わせて個別にご提案します。
決まった枠に貴社を合わせるのではなく、2か月トライアルで見えた課題から逆算して組み立てる進め方をとります。現時点でお答えできないことは、ご相談の場で正直にお伝えします。
継続的な取り組みは、健康経営に関する社内報告や、健康経営優良法人認定の申請を検討する際の材料になります。伴走プログラムでは、実施記録と測定結果を年度単位で整理し、社内で説明しやすい形に残すことを想定しています。
ただし、認定の要件や評価の考え方は実施機関が定めるものであり、当プログラムの実施によって認定が得られることをお約束するものではありません。認定制度の全体像は、健康経営とはのページで整理しています。
従業員向けの研修は、人材開発支援助成金など、国や自治体の制度と組み合わせて検討されることがあります。私たちがお手伝いできるのは、制度情報の提供と、該当可能性の簡易的な確認までです。
助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。
制度内容は変更される場合があります。最新の要件は実施機関の公表情報をご確認ください。
簡易チェックでお伝えできるのは、該当する可能性がありそうかどうかの目安です。受給の可否を判断するものではなく、実際の申請可否は制度の要件と貴社の状況によって決まります。
助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。
従業員数や課題に合わせて、実施内容をご提案します。ご相談は無料です。