蜷川ちひろ
株式会社as-is 代表取締役 / アカデミー代表
自分の不調を自分で整える方法を探すことから始まり、2008年から指導を続けてきました。個人のセルフケアで積み上げてきた実践を、いまは企業の健康課題に向けています。
セルフケアを「知っている」で終わらせず、自分で扱える形にして伝えることを続けてきました。
株式会社as-is 代表取締役 / アカデミー代表
30歳での交通事故をきっかけに始まったセルフケアが、いまは企業の健康課題に向き合うための土台になっています。個人への指導と指導者の育成を並行して続けてきた経験を、職場で続く形の設計に使っています。
いまの活動の出発点は、30歳のときの交通事故です。頸椎を痛め、自分の身体と長く付き合っていく必要に直面したことから、自分の身体を自分で整える方法を探し始めました。そこで出会ったのがヨガとセルフケアで、2008年からはヨガインストラクターとして、伝える側に立つようになりました。
指導を続けるなかで見えてきたのは、痛みや不調が出ている場所だけに向き合っても、しばらくすると同じ不調が戻ってくるということでした。身体の使い方、考え方の癖、睡眠や食事といった生活習慣、ストレスとの付き合い方。これらは切り離せないもので、まとめて捉え直さないと日常は変わりません。
そうした考え方から確立したのが、セルフケアメソッド「チクティビティ」です。不調が出ている部位へのアプローチにとどまらず、ストレス・思考・生活習慣まで含めて自分を整えることを前提に組み立てています。2018年11月には日本チクティビティ協会を設立し、個人への指導だけでなく、同じ考え方を伝えられる指導者を育てる講座も開いてきました。
これまでに延べ4,000名以上のセルフケアをサポートし、腰痛セラピスト養成講座では2025年10月時点で230名以上、チクティ棒アドバイザーは200名以上を輩出しています。セルフケアの考え方と実践方法は、KADOKAWAより出版した2冊の書籍でも紹介しています。
企業や団体から研修・講演のご依頼をいただく機会が増えるなかで、個人の悩みとして語られていた不調が、そのまま組織の課題につながっていることが見えてきました。腰や肩の不調で集中が続かない。疲れが抜けないまま出勤している。女性特有の体調の波を職場で言い出せない。こうした状態は本人の努力不足ではなく、多くの場合は働き方や職場の環境と結びついています。
これまでの実施先は、製造業、士業・専門サービス、学校・教育機関、商工・経営者団体、自治体・市民講座など、業種も規模もさまざまです。共通していたのは、その場では身体の変化を実感していただけても、職場に戻ったあとに続けられるかどうかで結果が分かれる、という点でした。
2024年には Mind&Body selfcare diet academy を開講し、現在は法人向けの健康経営支援に軸を置いています。研修を一度実施して終わりにせず、見える化・実践・定着・効果検証の4ステップで伴走する形をとっているのは、「その場で変わった」という体感を職場で続く行動に変えるところまでが、本来の仕事だと考えているからです。
支援の重点領域は、身体の健康、メンタルヘルス、女性の健康の3つです。女性の健康支援プログラムは、専門家との連携を含め現在拡充中です。
各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。腰痛セラピストの輩出人数は2025年10月時点の数値です。
年が確認できている活動のみを記載しています。
| 年月 | できごと |
|---|---|
| 2008年 | ヨガインストラクターとして活動を開始 |
| 2018年11月 | 日本チクティビティ協会を設立 |
| 2020年 | KADOKAWAより1冊目の書籍を出版 |
| 2023年 | KADOKAWAより2冊目の書籍を出版 |
| 2024年 | Mind&Body selfcare diet academy を開講 |
| 現在 | 法人向けの健康経営支援を展開 |
研修・講演・養成講座の開催歴の詳細は、ご相談時にご案内します。各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。
セルフケアの考え方と実践方法をまとめた書籍を、KADOKAWAより2冊出版しています。
2020年/KADOKAWA刊。1冊目の著書です。自分の身体の状態に気づき、短い時間でも続けられるセルフケアの実践方法を紹介しています。
2023年/KADOKAWA刊。2冊目の著書です。身体をゆるめることから始めるセルフケアの手順を、日常に取り入れやすい形でまとめています。
各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。
個人指導と指導者育成の両方で積み上げてきた実績が、企業ごとの課題設計の土台になっています。
各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。
これまで私が向き合ってきたのは、ひとりひとりの不調でした。同じ内容をお伝えしても、続く方と続かない方がいます。その差は意志の強さではなく、実践するきっかけが日常のどこに置かれているかによって生まれていました。デスクに座ったとき、朝起きたとき、会議のあと。生活の流れのなかに置かれたケアだけが残っていきます。
企業でのご支援では、そのきっかけを個人の努力に任せず、職場の仕組みとして用意することを大切にしています。現状を見える化し、実践し、続く形にして、変化を確かめる。この順番を守ることで、ご担当者が社内で説明できる材料が手元に残ります。健康経営は、制度をつくることがゴールではなく、従業員の行動が変わり、その変化が組織に残ることが大切だと考えています。
私たちがお伝えできるのは、セルフケアと予防の範囲です。医療的な判断が必要な状態については、専門機関の受診をおすすめしています。また、すべての健康課題が短い期間で解決するとは考えていません。従業員数、勤務形態、集まれる時間、経営としてどこまで踏み込めるか。条件によって、できることは変わります。
だからこそ、はじめに現状をお聞かせいただき、できることとできないことをお伝えしたうえで設計します。まずは2か月という短い期間で、貴社の健康課題を一緒に見える化するところから始めていただければと考えています。
ご相談をお考えの方へ
研修を1回実施するだけでは、職場の状態は大きく変わりません。何が起きているのかを把握し、続けられる形を用意し、変化を確かめるところまでを一緒に進めます。
従業員数や課題によって、実施内容と回数は変わります。まずは現在の状況をお聞かせください。ご相談は無料です。
従業員数や課題に合わせて、実施内容をご提案します。ご相談は無料です。