まず「健康課題発見・90分体験プログラム」からご検討いただくのが一般的です。従業員がセルフケアを体験し、事前事後アンケートで不調やストレスの傾向を把握できるため、次の一手が判断しやすくなります。課題が明確で、変化を数字と言葉で確認したい段階であれば、2か月トライアルモニターから始めることもできます。
よくある質問
導入をご検討中のご担当者からよくいただくご質問をまとめました。ここにないことも、お気軽にご相談ください。
サービス内容について
プログラムは「90分体験」「2か月トライアルモニター」「本格導入 伴走プログラム」の三段階です。
90分体験プログラムは「気づく」ための入口で、セルフケア体験と、不調につながる身体の使い方・生活習慣の解説を1回で行います。2か月トライアルモニターは「見える化→実践→定着→効果検証」を2か月で一巡させ、前後比較の成果レポートまでお出しします。本格導入 伴走プログラムは6か月から1年で組織に習慣を定着させる段階です。標準パッケージとして固定した形は現在設計中のため、実施内容は貴社の課題と体制に合わせて個別にご提案します。
経営者・ご担当者へのヒアリング、従業員向け事前アンケート、90分体験プログラム、2か月間の実践支援、セルフケア・メンタルケア動画のご提供、オンライン研修またはフォロー、事後アンケート、前後比較の成果レポート、今後の施策への改善提案までを行います。
事前ヒアリングと従業員アンケートの結果をもとに設計します。扱う領域は「身体の健康」「メンタルヘルス」「女性の健康」の3つで、腰痛や肩こりの相談が多い職場と、ストレスや睡眠の相談が多い職場では、同じ90分でも構成を変えます。なお女性の健康支援プログラムは、専門家との連携を含め現在拡充中です。
できます。まず社内の反応を確かめたい、予算の都合で単発から始めたいというご事情にも対応しています。単発でも事前事後アンケートは実施しますので、その結果を社内での検討材料としてお使いいただけます。
代表の蜷川ちひろ(株式会社as-is 代表取締役、アカデミー代表)が担当します。2008年から指導を開始し、延べ4,000名以上のサポート実績があります。腰痛セラピスト養成講座では2025年10月時点で230名以上を輩出し、KADOKAWAより書籍を2冊出版しています。
各実績は協会・アカデミーの公表値に基づきます。
実施形式・人数・時間について
対面とオンラインのどちらにも対応しています。特別な設備や着替えは必要ありません。
どちらにも対応しています。対面は身体の動きを直接確認しながら進められ、オンラインは複数拠点や在宅勤務の従業員も参加しやすい点が利点です。本社は対面、他拠点はオンラインという併用も可能です。遠方での対面実施は、日程と移動の都合を確認のうえ調整します。
従業員数や実施形式に合わせて設計しますので、少人数からご相談いただけます。人数が多い場合は、部署別・シフト別に回を分ける、オンラインで同時に参加していただく方法があります。まずは現在の人数と、参加のさせ方(全員/希望者/管理職のみなど)をお聞かせください。
入口となる体験プログラムは90分です。就業時間の都合で90分の確保が難しい場合は、扱う範囲を調整してご提案します。トライアルモニターの実践支援の回数と時間は、企業課題と勤務形態に合わせて設計します。
参加者が椅子に座れる会議室や研修室があれば実施できます。マットや器具は必須ではありません。プロジェクターがあれば資料を投影しますが、なくても実施できます。オンラインの場合は、カメラとマイクが使える環境をご準備ください。
普段の服装のまま、椅子に座った状態でご参加いただけます。着替えの時間や更衣スペースをご用意いただく必要はありません。作業着でもスーツでも無理なくできる動きを中心に構成します。
ご希望の日時をうかがってから調整します。就業時間内、昼休み、始業前、終業後など、社内のご都合に合わせてご相談いただけます。シフト制の職場では、同じ内容を複数回に分けて実施する方法もあります。
効果測定について
実施の前後で何がどう変わったかを、社内で説明できる状態にすることを目的にしています。
従業員向けアンケートで、不調レベル(腰痛・肩こり・頭痛)、疲労感、睡眠満足度、ストレス状態、仕事への集中度、セルフケアの実施状況、健康への意識、自分で不調に対処できる感覚、研修参加率などを確認します。欠勤率や離職率は短期間では動きにくいため、中長期の変化を見る参考指標として扱います。
オンラインフォームでの回答を基本とし、社内の環境に合わせて紙での実施にも対応します。事前は実施前、事後は支援期間の終了後に、同じ設問でお答えいただきます。回答は数分程度で終わる分量に設計します。案内文や締切はご担当者と相談して決めます。
事前と事後の回答を項目ごとに比較し、どこに変化が見られ、どの領域に課題が残っているかを整理してお渡しします。あわせて、次に取り組むとよい施策の改善提案を記載します。社内の会議や上位者へのご説明にそのままお使いいただけます。
集計と分析は当社で行い、企業へのご報告は全体傾向としてまとめた形が基本です。個別の回答をそのまま企業側へ開示することはいたしません。回答者に対しても、事前の案内文で取り扱いを明示します。
料金について
実施内容によって構成が変わるため、内容に応じてお見積りいたします。
参加人数、実施形式(対面/オンライン)、実施回数、支援期間、レポートの範囲によって構成が変わるため、内容に応じてお見積りいたします。おおよその予算感がお決まりであれば、その範囲でできる構成をご提案します。
ヒアリング、アンケートの設計と集計、研修の実施、動画などのご提供物、成果レポートの作成といった実施内容の範囲を明記したうえでお出しします。対面実施の場合の移動に関わる費用の扱いもあわせてご案内します。
セルフケア研修は、人材育成や職場の健康づくりに関する制度と組み合わせやすい取り組みです。当社では制度情報のご提供と、該当可能性の簡易的な確認までを行います。制度内容は変更される場合があります。最新の要件は実施機関の公表情報をご確認ください。
助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。
助成金・健康経営について
当社の対応範囲は、制度情報のご提供、該当可能性の簡易的な確認、社会保険労務士のご紹介までです。
厚生労働省の人材開発支援助成金など、従業員研修に関する制度が候補になります。ただし対象となる研修の要件や手続きは制度ごとに異なり、改定もあります。制度の概要は「使える助成金・補助金」で、御社の該当可能性は「助成金 簡易チェック」でご確認いただけます。最新の要件は実施機関の公表情報をご確認ください。
当社が行うのは、制度情報のご提供と該当可能性の簡易的な確認、そして連携する社会保険労務士のご紹介までです。助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。
認定では、健康課題の把握、具体的な取組の実施、その評価と改善というサイクルが問われます。本プログラムは見える化から効果検証までを一巡させる設計のため、取組の記録と裏づけを残しやすい構成です。ただし認定要件は年度ごとに更新され、認定されるかどうかは実施機関の審査によります。
助成金の申請支援は、連携する社会保険労務士が対応します。制度内容は変更される場合があります。
その他
日程の調整や、体調に不安のある従業員への配慮など、実施前によくご確認いただく点です。
決定後の日程変更は、できるだけ早めにご連絡いただければ調整します。会場手配や移動の都合で難しい場合もありますので、候補日を複数いただけると安心です。取り消しの取り扱いは、お見積りとあわせて事前に取り決めます。
体調に不安のある方は無理のない範囲でご参加いただけます。座ったままできる動きを中心に構成し、痛みや違和感が出る動きは行わないようその場でご案内します。既往症がある場合は事前にお知らせください。通院中の方は、主治医の指示を優先してください。本プログラムはセルフケアと予防を目的としたもので、医療行為ではありません。
まずは2か月間、貴社の健康課題を
一緒に見える化しませんか?
従業員数や課題に合わせて、実施内容をご提案します。ご相談は無料です。